【 オリンパス株式の売出し 】

 2017/11/24、オリンパス(7733)が、売出しのプレスリリースを実施した。


1.株式の売出し(引受人の買取引受けによる売出し)
 
https://www.olympus.co.jp/ir/data/announcement/2017/contents/ir00017.pdf

・売出株数:9,940,800株(以下、内訳)

 三井住友銀行:4,435,200株
 三菱東京UFJ銀行:2,406,000株
 三菱UFJ信託銀行:2,319,600株
 みずほ銀行:675,000株
 SMBCフレンド証券:105,000株

・海外売出:アジアを中心とする海外市場(除、米国及びカナダ)の海外投資家に対して販売されることがある


2.株式の売出し(オーバーアロットメント(OA)による売出し)

 OAによる売出株数:*1,491,100株(上限。上記1の売出株数×15%)
 売出人:SMBC日興証券(主幹事。「日興」)
 条件決定日:2017/12/4~12/7
 貸株人:三井住友銀行
 グリーンシューオプション:日興は貸付人から株式(上限*)取得可能


3.株式の売出しの目的

・コーポレートガバナンス・コードへの取組みが本格化する中、一部の株主より当社株式を売却したい旨の意向を確認
⇒ 個人投資家層を中心に売出しを実施することにより、 個人株主層を拡大し、多様性のある株主構成を目指すもの


4.自己株式取得に係る事項の決定に関するお知らせ
 
https://www.olympus.co.jp/ir/data/announcement/2017/contents/ir00018.pdf

 取得株式数:1,491,100株(上限。発行済株式総数(除自己株式)に対する割合 0.44%)
 取得金額:70 億円(上限)
 取得期間:受渡期日の翌営業日(2017/12/13(~18))~2018/1/31
 取得方法:東証における市場買付け


5.株価等推移

 2012/9 ソニー宛第三者割当増資時
        1,454円
 
https://www.olympus.co.jp/ir/data/announcement/pdf/nr120928_04.pdf

 2017/11/24 4,550円
    11/27 4,515円(△0.77%)


5.テルモ(4543)による自己株式の買付けへの応募

(2017/2/9のプレスリリース)
 
https://www.olympus.co.jp/ir/data/announcement/2017/contents/ir00013.pdf

・「コーポレートガバナンスに関する基本方針」に則り、中長期の観点からテルモ株式の保有を検討
⇒ 業務・資本提携のあり方について、今後は資本関係がなくとも良好な協力関係が維持出来ると両社で判断したため、資本提携を解消

(翌日の応募結果)
 
https://www.olympus.co.jp/ir/data/announcement/2017/contents/ir00012.pdf


<感想>
 本件は、オリンパスによるテルモ株式売却(上記5)同様、コーポレートガバナンス・コードへの取組みの一環としての金融機関による株式売却と言える。

 個人株主層拡大(⇒多様性ある株主構成へ)のための手段としては、国内主体の公募売出しが一番相応しいものと思われる。(上記3)

 売出しの株式受渡後の受給(悪化懸念)への対応としての自己株式取得も評価され(たと思われ)、売出し発表翌営業日の株価への影響も軽微であった。(上記6)

----------------------------------------------------------------------
元証券マンが「あれっ」と思ったこと
発行者HPはこちら
http://tsuru1.blog.fc2.com/
----------------------------------------------------------------------


[PR]
by tsuruichi1024 | 2017-11-28 08:00 | Comments(0)


【 自己株式の処分 】

 2017/10/27、都築電気(8157)が、以下内容のプレスリリースをしていた。
 
http://www.tsuzuki.co.jp/ir/pdf/2017/20171027_3.pdf


1.麻生グループとの資本業務提携契約

(1)2017/1/5開示内容
・麻生グループが有する医療・介護関連等の事業ノウハウ及び顧客基盤、並びに当社が有するICT 技術、医療事業者向けの商品ラインナップ及び全国規模の営業拠点網を掛け合わせ、更なる事業展開並びに両社の企業価値向上を目指し、デジタルトランスフォーメーションを基本コンセプトに掲げ、定期的に分科会を設け、協業体制の構築を図っている

(2)資本的な結びつきをより強固に
・ICT 関連サービス業界は市場環境の変化のスピードが非常に早く、当社は競争環境の変化に対応し得る体制の構築が急務である

・当社が麻生グループとの協業を通じて新たに創出される事業機会を活かし、より企業価値を高めるためには、資本的な結びつきをより強固なものにする必要があるとの結論に至る


2.自己株式に関する主な経緯

 時期   手法    対象株式数  割合  価格(⇒第三者割当先)
 2008/ 3 ToSTNeT-3 2,809,000株 11.06% @310
 2009/10  同 上   300,000株  ー   @366

 2010/12 都築電産の株式交換による完全子会社化に伴う
      自己株式処分 3,532,621株
      新株発行    313,846株

 2012/ 5 自己株式TOB 13,393,525株 52.16% @770
 (内、タワー投資顧問の応募:11,861,490株、簿価@499→売却益約33億円)

 2014/12 自己株式処分 730,000株(@464円)⇒従業員持株ESOP信託口

 2017/ 1 自己株式処分 2,300,000株 8.96% @556⇒麻生グループへ

 2017/11 自己株式処分 2,200,000株 8.57% @966(10/26終値)⇒麻生グループへ
       同 上   300,200株(@966)⇒役員報酬BIP信託口へ
       同 上   483,400株(同上)⇒株式付与ESOP信託口へ

 2017/11 自己株式消却 1,000,000株 3.89%

 ⇒ 上記処分・消却後の自己株式数 6,489,481株 26.30%
   (2012/5の52.16%から半減)

3.B/Sの推移(⇒自己株式部分のみの試算)
       株主資本(自己株式)(単位:百万円)
 2016/3期  17,428(△10,056) 
 2017/3期  21,949(△ 8,223)(簿価@785円)
 ⇒ 上記処分・消却後 25,370(△5,096)


<感想>
 株価(割当価格@966)が自己株式の簿価(@785)を越えて、自己株式を有効活用した事例。

(1)(本件の)自己株式処分による資本業務提携の強化や資本増強による会社側のメリット
(2)(自己株式処分相当分を)消却した場合の希薄化抑制による投資家側のメリット

 マーケット(株式市場)はどちらをよりメリットと見るのか、10月30日以降の株価動向が注目される。
(高く推移:(1)>(2)、安く推移:(1)<(2))

----------------------------------------------------------------------
元証券マンが「あれっ」と思ったこと
発行者HPはこちら
http://tsuru1.blog.fc2.com/
----------------------------------------------------------------------


[PR]
by tsuruichi1024 | 2017-10-30 08:00 | Comments(0)


【 持ち合い解消のための投資有価証券売却 】

 2017/10/25、ユーシン(6985)が投資有価証券売却に関するプレスリリースをしていた。


Ⅰ.特別利益(投資有価証券売却益)の計上に関するお知らせ
 
http://www.u-shin-ltd.com/LinkClick.aspx?fileticket=7JHpPL8%2fYfg%3d&tabid=220&mid=385


1.投資有価証券売却の理由
 コーポレートガバナンス・コードに基づく政策保有株式の見直し、財務体質の強化及び資産効率の向上を図るため。

2.投資有価証券売却の年月日
 2017年9月29日~2017年10月25日

3.投資有価証券売却の内容
(1)売却資産の種類:当社保有上場有価証券3銘柄
(2)投資有価証券売却益:392 百万円
 ※ 売却益(累計額):2,813 百万円

4.今後の見通し
 上記の投資有価証券売却益は、2017 年 12 月期通期の連結決算及び単体決算において特別利益に計上いたします。なお、2017 年 12 月期通期の連結業績予想に織り込み済みであり、業績 予想の変更はありません。

⇒ 株式売却益を織り込んだのは、(1)期初からだったのか、(2)期中なのか(もし(1)ではなく(2)だとすれば、業績がその分下振れたということか)


Ⅱ.2017年6月以降の売却銘柄数/売却益(日付はプレスリリース日)


 7/25 8銘柄/ 369百万円
 8/ 2 8銘柄/ 455百万円
 8/ 7 6銘柄/ 437百万円
 8/22 6銘柄/ 366百万円
 9/ 4 5銘柄/ 422百万円
 9/28 5銘柄/ 369百万円
10/25 3銘柄/ 392百万円  
合計 延41銘柄/2,813百万円


Ⅲ.株式の保有状況(2016/11有報)


1.投資株式のうち保有目的が純投資以外の目的であるものの銘柄数及びBS上の合計額

 ・78銘柄 12,220百万円

 なお、当事業年度において、当社が保有する保有目的が純投資目的である投資株式はありません。



2.保有目的(各々以下3つに分類)


(1)安定株主として長期保有を目的とする政策投資
(2)取引関係の強化
(3)取引関係の維持

⇒ 持ち合い解消になり易い順(想定)
  (3) > (2) > (1)


Ⅳ.ユーシンのコーポレートガバナンス・コード
 
http://resource.ufocatch.com/pdf/cg/CG2017031000006

原則1ー4 いわゆる政策保有株式

(1)政策保有方針
当社では、取引先その他当社の持続的成長に基づく企業価値向上に資すると認められる相手先との関係を維持及び強化することにより、当社の持続的成長に基づく企業価値向上を図ることを目的として、当該相手先の株式を保有することがあります。

(2)保有意義・合理性検証
当社では、取引先その他当社の持続的成長に基づく企業価値向上に資すると認められる相手先との関係を維持及び強化について、当社の持続的成長に基づく企業価値向上と当該株式の保有のリスクを勘案した上で、資本の効率性、相手先の成長性、当該株式保有による収益性等を考慮し、中長期的な経済合理性を検証しております。

⇒ 資本の効率性や収益性等の検証により、持ち合い解消を図ることもあり得るということ


<感想>
 本件のように、コーポレートガバナンス・コードに基づいた、資産効率向上等を目的とした持ち合い解消は、今後、益々増えて行くことが想定される。

----------------------------------------------------------------------
元証券マンが「あれっ」と思ったこと
発行者HPはこちら
http://tsuru1.blog.fc2.com/
----------------------------------------------------------------------


[PR]
by tsuruichi1024 | 2017-10-28 08:00 | Comments(0)


【 自己株処分による資本剰余金増加 】

 2017/10/16、ネクステージ(3186)が公募増資と自己株式処分(野村證券主幹事)を公表した。
http://contents.xj-storage.jp/xcontents/31860/2d5922c8/9c89/4e4d/8c94/3bd13a648165/140120171016491205.pdf

 今日は、自己株式を処分した場合のバランスシート(BS)の変化を考えてみる。なお、資本取引なので、損益計算書(PL)上の利益への影響はない。


[ 自己株式処分時のBSへの影響 ]

1.自己株式
(1)BS上の記載(17/8第3Q決算短信)
 
http://contents.xj-storage.jp/xcontents/31860/afb352bd/894e/4807/88ed/b7fe13880255/140120171007486985.pdf
 自己株式数:1,097,074株(a)
 BS計上額:△397,405千円(b)
 簿価:362円/株(c= b÷a)

(2)売出価格例(引受手数料差引後ネット):2,500円(10/15終値2,651 (前日比▲337)円×94.3%)(d)(一般的な条件決定例:条件決定日終値の①ディスカウント率3%、②引受手数料4%)
 自己株式処分差益:2,138円/株(e=d-c)
 自己株式処分株数:1,097,000株(f)
 同総額:2,345百万円(g= e×f)
 ⇒ その他資本剰余金へ計上

(3)株主資本
・自己株式処分前:7,127百万円(h)
 ⇒ 同処分後:9,870百万(i=h+g-b×f÷a)へ増加

3.参考記事
「自社株売り -損益計算書には反映されない処分差益」
 
http://president.jp/articles/-/12778?page=2&dt=2050/12/31%2023%3A59&pskinset=asari


[ネクステージの事例]

1.公募増資の概要
(1)普通株式:1,503,000株(発行済株式の7.2%)
(2)条件(ディスカウント率)決定日:10/23~26(通常は初日に決定)

2.自己株式処分の概要
(1)普通株式:1,097,000株(発行済株式の5.2%)
(2)条件(ディスカウント率)決定日:10/23~26

3.オーバーアロットメント*に伴う株式売出しの概要
(1)普通株式:390,000株
(2)発行金額(株数)決定日:上記1・2の条件決定日と同日
(3)株式(=主幹事証券が株主から借株)の返済方法:第三者割当増資 or 市場調達(シンジケートカバー取引時)

*https://www.nomura.co.jp/terms/japan/o/overallotment.html


4.上記資金使途

・最大67億円:設備投資(42億円)、運転資金(25億円)等

5.2017/10/17のニュース
https://www.nikkei.com/article/DGXLASFL17HLM_X11C17A0000000/


<感想>
 インサイダー情報が発生していない段階で、(1)株価低迷時に自己株式を取得し、(2)株価上昇後に処分(売出し)することにより、株主資本の増強(←自己株式処分差益)を図ることができる。しかし、投資家から見れば、配当原資となる一方、希薄化(自己株消却対比)やROEの悪化にも繋がる。資本政策としての自己株式や増資は、調達資金の使い途を含めたエクイティ・ストーリーが描けない限り、実施すべきではないだろう。


----------------------------------------------------------------------
元証券マンが「あれっ」と思ったこと
発行者HPはこちら
http://tsuru1.blog.fc2.com/
----------------------------------------------------------------------


[PR]
by tsuruichi1024 | 2017-10-18 08:00 | Comments(0)


「日本人なら知っておきたい 皇室のしくみ」 (著/五味洋治ほか、宝島社)


 以下は掲題書(第七章「時代をつくった天皇」)からの一部抜粋。(その3)


  明治以降  明治天皇、大正天皇、昭和天皇
  日本の近代化とともに生きた天皇


 明治以降の日本の近代化の歴史は、天皇の歴史でもあった。江戸時代までは、政治の舞台に天皇が登場することはほとんどなく、伝統と文化を引き継ぐ存在でしかなかった。

 明治天皇は嘉永五年(1852)に生まれている。行為についたのは慶応三年(1867)である。この年、徳川慶喜が大政奉還し、翌年1月には王政復古の大号令があり、新政府が誕生。4月には明治がスタートしている。

 明治天皇の若い頃の逸話として、禁門の変の号砲を聞いて、肝をつぶし失神したというものがある。明治以降の「御真影」の勇猛さを、より強調するために若かりし頃のひ弱さを強調したものだろう。実際、明治になって、天皇の役割は大きく変わった。大日本帝国憲法では、国家元首となり、統治権を総攬する、行政、立法、司法を掌握した全権の君主となったのだ。もちろん、そうはいっても天皇の統治権は内閣などの補佐が必要であり、全農の統治者ではなかった。

 さらに、明治政府は、中央集権化をはかるため「御真影」などを通して、天皇の神格化に力を注いだ。

 天皇は神になった。そして日本は天皇を中心にしてひとつにまとまっていく。


  激動の時代を生きた昭和天皇

 それを引き継いだのが大正天皇である。しかし、若い頃から病弱で、学校に通い続けることができず、個人教授によって帝王学を学んだ。

 大正天皇は結婚されて、皇太子妃の献身もあり、健康状況は改善に向かった。そして、裕仁親王が誕生し、明治45年(1912)、明治天皇が崩御されると、皇位継承し大正に改元した。

 しかし、天皇の激務には耐えられなかった。対象10年から皇太子の裕仁親王(昭和天皇)が摂政となる。そして、大正15年、大正天皇は心臓麻痺で崩じた。

 大正天皇が崩御すると、皇太子裕仁親王は、ただちに践祚し皇位を継承、昭和が始まった。昭和天皇ほど激動の歴史を生きた方はいない。「現人神」として祀られたが、実際は軍部に力を握られた。戦争への否定の思いも強く、張作霖事件では田中儀一首相を厳しく叱責し、226事件では青年将校を批判した。

 しかし、軍部の暴走を止めることはできなかった。そして、太平洋戦争が始まり、敗色が濃厚となり、自ら玉音放送で敗戦を受け入れた。戦後は人間宣言をし、昭和64年(1989)に崩御。
が激動の近現代史を生きた稀有の存在だったのだ。


<感想>
 後醍醐天皇以来の明治天皇による中央集権化が進展し、昭和天皇の太平洋戦争後に天皇中心の時代が終焉。象徴天皇の世の中の方がベターなように思われる。

----------------------------------------------------------------------
元証券マンが「あれっ」と思ったこと
発行者HPはこちら http://tsuru1.blog.fc2.com/
----------------------------------------------------------------------



[PR]
by tsuruichi1024 | 2017-08-27 08:00 | Comments(0)



安倍首相の真珠湾往訪の意義


 2016/12/27の「ザ・ボイス そこまで言うか!Podcast」に、経済学者の高橋洋一さんがゲストで出演され、大要以下のような内容をご指摘されていた。

 意義 : 戦争責任・謝罪なし、ともに追悼するという「*ドレスデン(ヨーロッパ)型和解」
      (戦後レジームからの脱却) 
 
 順番が大事:
  2016年5月 オバマ大統領、伊勢志摩サミット後に広島訪問
     12月 プーチン大統領、山口を訪問
        安倍首相、ハワイ・真珠湾を訪問

  ⇒ **非民主国の中国を巡る、米国・ロシア(・インドも含めて)の外交的バランスを重視した戦略

* アメリカは第2次大戦中のドレスデン爆撃についてドイツに謝罪した事実はない。ドイツはアメリカに謝罪は求めていない。アメリカとドイツの間では、ドレスデンの問題は、謝罪の問題ではなく、和解の問題として考えられている。

 アジアでは、中国と韓国のように、日本に対して戦争責任を主張し、まず謝罪せよとの、古いタイプの言い方が今でもまかり通っている。それが、今(2016)年は、日本だけがいち早くヨーロッパ型の和解(戦争責任・謝罪なしで、ともに追悼)を取り入れた記念すべき年になるだろう。(出所:http://www.j-cast.com/2016/12/08285632.html?p=all

** 詳細は『中国の海洋進出阻止のために描くべき、「日米露印包囲網」という戦略』ご参照(http://gendai.ismedia.jp/articles/-/50576


 高橋洋一さんは、2007年、官邸参事官として安倍第1次政権で働いていたときに、ドレスデン型和解を安倍首相にレクチャーされていたそうだ。

 これまでのアジア型からヨーロッパ型の和解への変化。

 第1次政権からの9年越しの真珠湾訪問は、意義深いものになりそうだ。


----------------------------------------------------------------------
元証券マンが「あれっ」と思ったこと
『まぐまぐ!』へのご登録はこちら
http://www.mag2.com/m/0001677393.html
発行者HP http://tsuru1.blog.fc2.com/
----------------------------------------------------------------------
[PR]
by tsuruichi1024 | 2016-12-30 08:00 | Comments(0)